温暖化を防ぐ
地球温暖化防止に取り組むために、国連において1992年に気候変動枠組み条約が結ばれました。
1997年には、京都で締約国会議が開かれ、京都議定書が取り上げられたのですが、この京都議定書とは、締約国（日本、アメリカ、中国、ロシア、インド、カナダ、イタリア、イギリス、フランス、オーストラリア、ドイツ、韓国、メキシコ、など）の温室効果ガスを削減するための決めごとをしたもので、発効するためには、多こいの国で同意の手続きが必要で、日本では2002年に同意しています。
発効段階でもたついているようでは、目標達成は見えてきませんし、既に第一結束期間に突入しており、気候変動は予想していた以上に速いスピードで進行しているので、これまでの対策では役不足であることも明らかになっているのも現状です。
今まで以上に厳しい温室効果ガスを抑えるための京都の枠組みを、いち早く構築していかなければならない時期に来ています。
日本におけるエネルギーの消費量は、利便性の追求した生活が背景にあり、1980年ぐらいから民生部門が伸び始め、1990年から15年で1.4倍となっています。
また、日本国の生活や経済活動に必要なエネルギーのうちエネルギー自給率は、原子力の燃料であるウランは海外から輸入しているので、わずか４パーセントしかありません。
日本の温室効果ガスの年間排出量は、約13億トンあり、そのうちの13パーセントは家庭から排出されているもので、その半分以上が電力消費によるものです。
電力供給は、原子力を基本とし、需要量が最も多い時間帯は火力発電で調整しており、火力発電は、天然ガスや石油などをもやして発電し、CO2を排出しています。
原子力に関しては、発電時にCO2を排出しませんが、その代わりに放射性廃棄物を生み出しています。
また、燃料となるウランも海外から輸入してきていますので、物が尽きてなくなる資源であることに違いはありませんし、この時に大量の温排水を海に放出もしているのです。
我々にできることは、省エネを意識して電気を使わない事と、使用する電気よりも安全でCO2を排出しない電気を利用する自然エネルギーに切り換える事ではないでしょうか。
オール電化の横浜ホーム 太陽光発電とオール電化の組み合わせはCo2排出量を大幅に減らせます。
オール電化と太陽光発電 オール電化、地球温暖化などの情報と販売とお役立ち情報を提供。